デル・テクノロジーズが挑むサーバー調達最適化
グローバル調達力で安定供給を実現

　現在、サーバーやストレージの販売現場では半導体の供給不足が深刻化している。その背景には、地政学リスクや物流の混乱、米国を中心とした輸出規制に加え、生成AIの急速な普及に伴う需要拡大が存在する。

　特にAI向けGPUサーバーに不可欠な高帯域メモリー「HBM（High Bandwidth Memory）」の消費が急増しており、メモリーベンダー各社がHBM生産へリソースを集中させた結果、汎用サーバー向けDRAMの供給が不足する悪循環が生じている。さらに、コロナ禍で工場投資が抑制された影響も残っており、供給不足は当面解消が見込めず、状況の改善には時間を要する見通しである。また、市場には価格に関わらず大量購入する巨大ハイパースケーラーが存在するため、価格の上昇による需要抑制メカニズムも機能しづらい構造となっている点も深刻だ。

　こうした状況について、デル・テクノロジーズ アジアパシフィック＆ジャパン フィールドマーケティング本部 シニア コンサルタント 渡辺浩二氏は次のように分析する。「AI需要の急増に伴って、メモリー供給の逼迫が大きな影響を及ぼしています。生産拠点やサプライヤーがグローバルに分散していないと、特定の地域や工程で発生した問題が瞬時に世界全体へ波及してしまうリスクが上がります」

　通常であれば、需要と供給のバランスは1年程度で回復するケースが多い。しかし今回の供給逼迫は、複数地域・複数工程が連動するグローバルな構造問題であり、長期化は避けられない情勢である。メーカー側には調達先の複数分散や製品設計の共通化、さらには将来的な需要の早期予測とサプライヤーとの強固な情報共有など、構造的で本質的な対応が強く求められている。

　こうした厳しい市場環境に対し、デル・テクノロジーズでは創業以来培ってきた調達ノウハウとグローバルでの高い出荷実績を強みに、多角的な供給安定化策を展開している。

　具体的な施策として、メモリーの調達先を複数に分散するマルチサプライヤー体制の徹底や、需要予測・製品製造計画・長期ロードマップをサプライヤーと共有する取り組みを推進している。さらに、注文受理の段階で納期が長くなる構成を事前に確認し、納期の短い代替構成を提案するといった柔軟な対応も行っている。販売時のみならず、将来の拡張や保守パーツを含めたライフサイクル全体での供給管理を重視している点も大きな特徴である。

　調達体制の強みと製品設計上の工夫について、渡辺氏は「複数サプライヤーの確保や早期の情報共有に加え、シャーシやマザーボードの共通プラットフォーム化を進めて部材のバリエーションを削減しています。また、PCからストレージまで含めた総合的な調達規模を背景に、部材メーカー各社と長期的に安定した供給体制を構築できている点も大きな強みです」と語る。

　市場環境が厳しさを増す中、メーカー側の供給安定化策だけでなく、ユーザー企業側にも計画的な調達姿勢が求められる。突発的な発注ではなく、早期の中長期計画に基づく需要見通しを持つことが重要だ。オンプレミス、クラウド、あるいはその双方を組み合わせるハイブリッド環境を適材適所で選択するポートフォリオ管理が、重要なリスク分散となる。また、受注生産（BTO）を基本とする同社の供給体制は、在庫バイアスに縛られず、真に必要な構成を中長期的な視点で調達する手段としても極めて有効だ。「調達計画を検討する際、購入時だけでなく将来の拡張や保守フェーズまで見据えることが欠かせません。自社のインフラ環境や業務要件を改めて整理し、それに適した構成やモデルを見極めて選択していく姿勢が重要です。供給難を懸念して安易に既存システムを延命させるのではなく、高い処理能力と安定した部材供給を備えた最新世代サーバーへの投資・集約も含め、最適な解を判断することが長期的なリスク回避につながります」と渡辺氏は説明する。

　同社では、こうしたユーザー企業ごとの多角的なニーズに応えるべく豊富な製品ポートフォリオをそろえ、最適なインフラ選定を強力に後押ししている。

　供給難を乗り切るためには、販売パートナーやディストリビューターを通じた適切な情報発信と提案活動が鍵を握る。特に首都圏と比較して市場情報の伝達が遅れがちな地方都市においては、正確な市況をいち早く届ける取り組みが重要視されている。

　同社ではダイワボウ情報システム（DIS）の持つ112拠点の営業網を生かし、地方でのランチセミナーや対談会、地場イベントを積極的に開催している。これらのイベントには定員を超える申し込みが殺到するなど、地方都市における情報ニーズの高さが浮き彫りとなっている。

　こうした地方市場での取り組みと今後の展開について、デル・テクノロジーズ パートナー事業統括本部 パートナー事業本部 第一営業統括部 パートナーアカウントマネージャー 赤沼道浩氏は次のように意気込みを語る。「地方のお客さまへ正しい市況と適切な情報をタイムリーにお伝えすることが、早期の調達準備につながります。当社のグローバルな調達力や多様なポートフォリオといった強みをまだ享受できていないお客さまへ向けて、販売パートナーさまと一丸となり、対面でのベタな活動も含めて情報提供を推進していきます」

　今後さらに加速するAI活用やDX推進において、サーバーやストレージのインフラ整備は企業の生産性格差を大きく左右する。メーカー・流通・販売店が密に連携した情報提供と供給体制の構築こそが、厳しい調達難を乗り越える確かな道筋となるだろう。