セキュリティはゼロトラスト市場が大きなトレンド
富士キメラ総研は、セキュリティ製品の市場を調査した。
近年最も大きなセキュリティトレンドがゼロトラストだ。ゼロトラスト関連市場は、2024年度に2023年度比19.2％増の1,891億円が見込まれ、2029年度には同85.1％増の2,935億円が予測される。クラウド利用やリモートアクセスの増加を背景として、2019年ごろ、グローバル展開する超大手企業（従業員数5,000名以上）で境界型防御から非境界型防御へシフトするゼロトラスト対応が始まった。2020年には新型コロナウイルス感染症の流行によって多くの企業で急速にテレワークが増加、また、外出自粛要請により労務関連などのシステムがクラウド化したこともあり、ゼロトラスト対応、特にSASEへの取り組みが広がった結果となった。
また、SWGなどの需要が急速に増加し、その運用サービスなども増加した。ゼロトラスト対応としては限定的なケースが多いものの、SASEへの取り組みは現在も継続して行われており、市場が続伸している。今後もネットワーク見直しに伴う需要などにより市場は好調に推移すると予想している。
クラウド保護は、認知度向上や設定不備によるサイバー攻撃などが依然として続いていることから、市場が拡大している。クラウド利用はコロナ禍を契機に広がっており、オンプレミスからの移行やDXなどの新しいシステムの増加に対するセキュリティ需要が高まるとみられ、高成長が期待される。
エンドポイントセキュリティは、サイバーハイジーンの浸透から端末管理・セキュリティツールが堅調に伸長している。また、市場をけん引してきたEDRが、課題であった中堅企業（従業員数300〜999名）や中小企業（従業員数299名以下）の需要の取り込みが進んでいることから、今後も安定して市場が拡大すると見込んでいる。
