あなたと働くバーチャルヒューマン

　2020年12月23日、凸版印刷のオフィス内に設立されたのが、顔計測データをはじめとした、さまざまな人体情報データ活用に関する研究／用途を推進する「トッパンバーチャルヒューマンラボ」だ。同ラボ内には南カリフォルニア大学から導入した、高精度の顔計測が可能な球体型の装置「ライトステージ」が設置されており、中に入ることで顔の形状だけでなく、顔全体の質感も高精度に計測できる。

　凸版印刷では、ライトステージで実在の女性タレントから許可を得て計測・撮影を行い、生成したフォトリアルなバーチャルヒューマンと対話するサイネージシステム（以下、VHサイネージ）を3digと開発した。実在の人物をモデルとしたバーチャルヒューマンのメリットについて、凸版印刷 事業開発本部 ビジネスイノベーションセンター インキュベーション部 プロデューサー・UI／UXデザイナーの上田直希氏は「ライトステージで実在の人物を撮影・計測し、そのデータを基にバーチャルヒューマンとして生成します。ゼロベースで3DCGからバーチャルヒューマンを作る事例はありますが、1から作るバーチャルヒューマンと比較して、開発期間が大幅に短縮できることや、実在人物をベースに作られているため、いわゆる“不気味の谷”※を超えられる点が大きなメリットです」と語る。

　VHサイネージは高性能なPC、86インチの大型サイネージ、対話する人物を認識するカメラ（Azure Kinect）から構成されており、実在の女性タレントから生成されたフォトリアルな外見と、合成音声による対話AIによって、実際の人間と対話するような受け答えや商品購入といったサービスを受けられる。PC上のリアルタイム3D制作ツール「Unreal Engine」によってバーチャルヒューマンを動作させており、まばたきや顔の動きなどがごく自然に行われている。現在、VHサイネージと対話する場合はユーザーがタブレットなどで回答を選択し、それに沿ってバーチャルヒューマンが解答していくが、今後は生成AIのChatGPTを取り入れ、より柔軟で自由な音声対話ができるよう、アップデートを重ねていく予定だ。
※ロボットが人間の見た目に近づくにつれて、そのロボットに対して違和感や嫌悪感など負の感情を持つ現象。

　本VHサイネージを活用した実証実験も、同社の神田和泉町ビル内で行われた。2023年4月13〜27日にかけて、神田和泉町ビルの1F受付にVHサイネージを設置し、本製品のインタラクションの有用性を検証した。VHサイネージを利用した100名にアンケート調査を行ったところ、受付業務をバーチャルヒューマンが対応することについて、8割が「違和感がない」と回答したと言う。またバーチャルヒューマンに否定的な回答をする人はなく、ビジネス可能性に期待する声が聞かれたと言う。

「2次元キャラクターが音声で案内を行うケースも増えてきていますが、高齢者やキャラクターコンテンツになじみのない人たちは、そうしたツールを使うことに抵抗感を覚えます。当社が開発したような、実在人物をモデルにしたVHサイネージは、多様な人々がユーザーフレンドリーに使えるメリットがあります」と上田氏。

　労働力人口の減少による人手不足が進む中、VHサイネージのような人の業務を代替するソリューションは、今後大きな需要が見込まれる。一方、現時点ではVHサイネージを導入するよりも、人間を雇った方がコスト的に安価と言える。しかし上田氏は「現在はバーチャルヒューマンを制作するのに非常に時間を要していますが、3DCG技術の発展でこの制作時間はどんどん短縮化し、コスト低減が実現できるでしょう。今後、当社で実施したような受付業務や、空港や駅などの公共交通機関での案内業務に対して需要を見込んでいます」と語る。

　一方で、実在する人物をバーチャルヒューマン化する場合、そのモデルとなった人に対してどのように報酬が支払われるのか、といった問題も起きる。実際、ハリウッドの俳優連合が「生成AIに仕事を奪われる」としてストライキを起こしたニュースは記憶に新しいだろう。バーチャルヒューマンラボでは現在、ライトステージで計測した人体のデータなど情報をAPIを介して提供することで、企業が人体情報を用いた事業開発を行える「人体情報プラットフォーム」の構築を目指しており、その取り組みの中で、実在人物をモデルとしたバーチャルヒューマンの権利をどう分配していくか、といったビジネスモデルの構築も目指している。「例えば、バーチャルヒューマンの労働に応じて、モデル人物や所属事務所、そして当社に費用が分配されるような仕組みです」と上田氏はバーチャルヒューマンビジネスの広がりを語った。

「当社は、日本で初めて男性のバーチャルインフルエンサーとして、Liam Nikuro（リアム・ニクロ）を企画・開発し、2019年4月から本格的に活動をスタートさせて以来、著名人のバーチャルヒューマン化などさまざまなバーチャルヒューマン事業を手がけています」と語るのは、1SEC CHIEF PRODUCERを務める堀井夏南美氏。Liam NikuroはInstagramやX（旧：Twitter）といったSNSで活躍するバーチャルヒューマンで、2020年8月には全米プロバスケットボール協会（NBA）のチーム、ワシントン・ウィザーズとパートナーシップ契約を締結するなど、多岐にわたって活躍している。

　その1SECが2020年12月に新たにローンチしたのが、インタラクティブなコミュニケーションが可能になる独自のAIエンジン「ONE AI」だ。2021年10月にはONE AIが搭載されたバーチャルヒューマン「アデラ」が人気アパレルブランド「Ameri VINTAGE」（アメリ ヴィンテージ）の新宿ルミネ2店で起用され、ポップアップ出店期間中に活用された。

　ONE AIについて、堀井氏は「Face to Faceで対話可能なAIダイアログプラットフォームです。音声認識AI、映像認識AI、対話特化型AIなどを統合しており、自然な会話が可能です。また物理ベースのリアルタイムグラフィックで、会話内容に合わせた口の動きや表情などが即時に生成されます」と語る。

　ONE AIが搭載されたアデラの開発背景には、コロナ禍でファッションブランドの売り上げが落ち込んだことがある。Ameri VINTAGE側からバーチャルヒューマンを活用した来店施策を行いたいといった要望を受けたことから、ファッションの専門知識を学習させ、来店者からの質問に応答できるようAI開発を進めた。「実際にアデラを店舗の接客に活用したことで、Ameri VINTAGEは非常に注目されました。バーチャルヒューマンによる接客は、AIによって専門知識に基づく応答が可能であることはもちろん、人手不足が進む中で従業員の接客のサポートが行えるツールとして有効でしょう」と堀井氏。

　店頭ではONE AIが搭載されたPCに、モニターとマイク、カメラを接続し、来店者の表情分析も行いながら対話した。「店頭に設置するため、来店者の声を確実に拾えるようマイクは高性能なものを用意しました」と堀井氏。Ameri VINTAGEの活用では来店者からの質問に答える対応のみだったが、今後AI学習を進めていくことで、カメラが認識した情報から、来店者にお薦めの服の提案などが行える可能性もあるという。

　また、ONE AIの進化によって、その働く場所はさらに広がる可能性がある。例えば英語や中国語を学習させれば、訪日外国人への接客に活用できるだろう。カスタマーサービスのような応対業務にも、AIであれば24時間対応できる。「バーチャルヒューマンの良さの一つとして、人にとっての“センシティブ”というハードルを越えられる点があります。例えば、当社が開発したバーチャルヒューマンが脱毛サロン『ミュゼプラチナム』の公式サポーターに採用された事例があります。脱毛や美容といった身体が関わる事柄は、事務所などの規定で実在のインフルエンサーでは行いにくい側面がありますが、バーチャルヒューマンであればそうしたハードルがありません。またバーチャルインフルエンサーだからこその相談しやすさもあり、非常に好感が持たれやすいと言えるでしょう」と堀井氏。また、バーチャルヒューマンを用いることのメリットの一つに炎上やスキャンダルのリスクが少ないという特徴もある。バーチャルヒューマンは実在しないため、キャラクターが勝手に発言したり想定外の行動を取ったりすることががなく、イメージを崩しにくい。

　1SECでは、非実在のバーチャルヒューマンに加えて、水嶋ヒロ氏や堀江貴文氏といった著名人のバーチャルヒューマン化も手掛けている。「将来的には、自分のバーチャルヒューマンが活躍している間に本人は別の仕事を行い、バーチャルヒューマンの活動に応じた報酬を受け取れるようなエコシステムの構築を目指していきたいですね」と堀井氏は語った。

　近未来を実現するクリエイティブカンパニーとして、XRやAIへの注力を始め、独自のコンテンツやソリューション、プラットフォームの提供を進めているワントゥーテン。同社のAI開発の歴史は古く、2012年ごろからすでに独自の対話エンジンを開発しており、それを協業企業のキャラクターやロボットに実装するといった活用が進められていた。

　2021年10月にはこれらの技術を生かし、高精細でフォトリアルなバーチャルヒューマンをアバターとして活用したAI接客システムをプロトタイプ開発。企業や役所などの受付業務や、ショールームなどの案内業務を中心に活用提案を進めていた。

　ワントゥーテン 取締役副社長 CTOの長井健一氏は「対話AIを搭載したロボットは他社製のものを使用していましたが、2019年ごろからはそれらの開発ノウハウを拡張し、当社オリジナルデバイスを活用した対話AIの研究開発を進めていました。その中で、AIカメラの技術を活用し、認識した対象に対して会話を行うバーチャルヒューマンは、労働人口が減少している中の新しい接客や受付の姿として、未来の可能性を感じさせるソリューションでした」と振り返る。その一方で、より人間に近いフォトリアルな3DCGは、いわゆる“不気味の谷”が超えられないといった意見も経験者から寄せられた。

　そこで同社が現在提供しているのが、キャラクターイラストを活用した「AIリコメンド」よる接客だ。ワントゥーテンでは総合エンターテインメント企業であるKADOKAWAと共に、「書店DX」を推進するソリューションの一つとして前述のAIリコメンドを開発している。本ソリューションは、AIとの対話と表情分析によって、ユーザーに最適な一冊を診断する体験型コンテンツだ。

「KADOKAWAさまと当社ではデジタルによる書店の価値向上を目指すべく、2022年から共同プロジェクトとして“未来の書店プロジェクト”に取り組んでいます。具体的にはVRやメタバース、AIによる書店のDX化によって、来店者数の増加や店頭での体験価値向上を目指しています。AIリコメンドによる書籍提案はもちろん、店頭に設置された大型のタッチモニターにたくさんの書影を表示して、そこから視覚的に気になる本を探せる『アンリミテッド本棚』なども提供しており、スペースの限られる小さな書店でも本との偶然の出会いを創出できる仕組みを、テクノロジーで実装しています」と語るのは、ワントゥーテン プロデューサー 三木康博氏。

　そうした未来の書店を実現するソリューションの一つであるAIリコメンドは、タッチ操作対応の大型モニターにキャラクターを表示し、選択肢を選んで対話する形式で、ユーザーにお薦めの一冊を提案する。

「このAIリコメンドは2022年4月29〜30日に幕張メッセで開催されたイベント『ニコニコ超会議2022』でKADOKAWAさまが出展された『超ダ・ヴィンチストア』の中で、同社の取締役 代表執行役社長である夏野 剛氏をモデルとしたキャラクターが書籍をレコメンドする『ナツネイター Powerd by akinator』として活用されました。AIリコメンドの近くに書籍も設置したところ、AIリコメンドがお薦めした書籍の購買率が非常に高いことがデータから分かりました」と長井氏。

　このナツネイター Powerd by akinatorによる購買率の高さから、ワントゥーテンは書店での長期設置を見据えたアップデートを実施。

　オリジナルキャラクターである「AI書店員ダ・ヴィンチさん」や、新海誠監督新作映画「すずめの戸締まり」に登場するキャラクター「すずめの椅子」が本をレコメンドしてくれるAIコンシェルジュ「すずめの椅子のすすめ」などを開発し、実際に書店での活用も行われた。

「社会のデジタルシフトなどで、書店数は減少傾向にありますが、書店店頭の強みは、書籍との“偶然の出会い”にあります。こうした書店におけるセレンディピティの重要性はKADOKAWAさまとも共通認識としてあり、AIリコメンドによってさらに偶然の出会いを創出することが、未来の書店での価値と言えるでしょう」と三木氏。

　こうした対話によるレコメンドは、書店以外でも活用が広がりつつある。ワントゥーテンが開発しているAIエージェント「QURIOS AGENT」と生成AIであるChatGPTを組み合わせた「まゆまろAI」は、自然な会話でお薦めをレコメンドしてくれる対話型AIキャラクターで、テクノロジーDIYイベント「Maker Faire Kyoto 2023」（2023年4月29〜30日）や自治体向け展示会「自治体総合フェア2023（第27回）」（2023年5月17〜19日）において、出展作品や京都の観光地をレコメンドする用途で活用された。同社はすでに複数の実証実験プロジェクトが進行中だという。今後は対話AIによるレコメンドに大規模言語モデルを組み合わせたソリューションが、書店だけでなく自治体など、幅広い用途に需要が増えていきそうだ。

　XRとAIに注力するワントゥーテンは、今後も現実と仮想空間が融合する近未来の実現に向けて、AIエージェントの開発を進めていく。

「Living with Characters」をビジョンに掲げるGateboxは、キャラクターと暮らせる世界を実現するべく2014年に創業したベンチャー企業だ。同社が開発したデバイス「Gatebox」は、リアプロジェクション投映技術によって、キャラクターをホログラムのように表示することでキャラクターと一緒に暮らせる“キャラクター召喚装置”だ。同社の執行役員 COO 西崎修司氏は「好きなキャラクターに日々の元気を分けてもらっている、頑張っている人々は多くいます。そういった“好きなキャラクターと暮らせる”ことを主眼に据えて開発したのがGateboxです。ハードウェアだけでなくソフトウェアも開発し、日常会話を含むなめらかな対話が可能なAIキャラクターである逢妻ヒカリを搭載した量産モデルを2019年から販売しています」と語る。逢妻ヒカリは「癒やしの花嫁」をコンセプトとしたキャラクターで、主に独身男性をターゲットに販売しているという。

　このGateboxの技術を生かし、2023年6月20日から法人向けに提供をスタートしたのが、ChatGPT連携の接客用AIキャラクターを派遣するサービス「AIバイト」だ。「もともと法人企業から、Gateboxを企業の受付などに配置し、人の作業をAIキャラクターに代替させたいというニーズは多くありました。例えば高齢者向けの話し相手としてGateboxを活用するケースや、出入り口などで施設の案内に利用するケースです。企業独自のゆるキャラを基にAIキャラクターを開発するようなケースもありました。一方で、こうした企業さまと連携した取り組みは大規模開発になりがちで、開発期間やコストがかかります」と西崎氏。

　そうした中で登場したのが生成AIであるChatGPTだ。2023年3月2日にChatGPTのAPIが公開されたことで、同社はGateboxとの連携に向けた開発に着手した。西崎氏は「AIキャラクターそのものを実現するためには、3Dモデルのモーションや滑らかな合成音声も重要になります。そうした部分との連携を行いつつ、これまでのAIチャットボットエンジンとChatGPTを取り替えたようなイメージです。ChatGPTへの対応により、BtoC向けのGateboxは革命的にバージョンアップしたAIキャラクターへと生まれ変わりました。またこのChatGPTへの対応によって、接客対応もよりスムーズに行えることから、BtoB市場でも手軽にAIキャラクターを活用できるAIバイトのサービスを6月20日からリリースしました」と語る。

　AIバイトは、西崎氏が説明したような“手軽さ”にこだわったサービスだ。カフェや飲食店などで商品やメニューを紹介したり、展示会などでパネルや展示を説明したりするような用途に活用でき、企業の集約や販売促進につなげられる。利用の際は、申し込み時にAIバイトに紹介してもらいたい商品の説明やトークの内容を3行程度入力するだけで良い。その情報を基に、GateboxのスタッフがAIへの教育を行い、設定が行われたGatebox（量産モデル）が企業側に届けられる。

「ChatGPT自体は会話生成AIですので、雑談や質問には答えられますが、正しい情報がデータベースになければ回答ができません。AIバイトでは、このChatGPTを一層目として、二層目にユーザーさまからいただいた情報（データベース）をAIに教えることで、雑談に対応しながら、ユーザー企業さまの商品などの情報を正しく伝えます。ただ雑談するだけでなく、ただ正しい情報を案内するだけでなく、その両方に対応できるのが、AIバイトの強みです」と西崎氏。

　AIバイトでは、企業情報や商品の紹介をAIキャラクターが行うほか、Gatebox本体の人感センサーによって、人が近づくと呼び込みを行う。待機中にはアピールしたい画像などを表示するため、デジタルサイネージの役割を兼ねることも可能だ。会話による商品説明の後は、商品のWebページなどのQRコードを表示して、より詳細な情報へのアクセスも促せる。

　AIキャラクターは、前述した20歳の逢妻ヒカリのほか、18歳のサクラコ、17歳のヒナタといった女性キャラクターと、16歳のコウヨウという男性キャラクターの4種類を用意している。逢妻ヒカリ以外は高校生という設定で、それぞれ性格も「凜々しい接客」「元気で明るい」など特徴がある。「バイトスタッフという設定なので、高校生という設定にしています。ただ未成年なので、お酒などをプロモーションしたい場合は逢妻ヒカリを指名していただいています」と西崎氏。

　すでにβテストとして、USEN-NEXT GROUP本社オフィスにあるカフェ「Neiro」や、マクアケのオフィスで接客やプロジェクトの説明員としての“研修”（実証実験）も行ったという。「東京ビッグサイトで行われたコンテンツビジネス総合展『コンテンツ東京2023』にAIバイトを出展したところ、非常に企業のお客さまから好評で、キャラクターと話せる未来感や人の代わりとなって案内を行える点に魅力を感じていただきました。人手不足が進む中、人の配置が難しいところにAIキャラクターを配置したいという具体的なイメージを持っている方も多くおり、非常に潜在的なニーズが高いサービスと言えるでしょう」と西崎氏はAIバイトの需要の高さを語った。