【Wi-Fi 7】　もっと知りたい！ Pickup IT用語 第65回

「Wi-Fi 7」は、米国電気電子学会（IEEE：アイトリプルイー）が策定した「IEEE 802.11be」に基づく、現時点で最新世代の無線LAN通信規格です。2024年1月に業界標準化団体のWi-Fi Allianceが正式な認定プログラムを開始し、対応機器の普及が始まっています。

Wi-Fiは規格の世代ごとに速度や接続効率が向上してきました。家庭やオフィスで広く使われてきたWi-Fi 5（802.11ac）、その後継のWi-Fi 6（802.11ax）、さらに6GHz帯に対応したWi-Fi 6Eと進化を重ね、Wi-Fi 7はその次の世代に当たります。

Wi-Fi 7の通称「Extremely High Throughput（EHT）」は日本語で「極めて高いスループット（通信処理能力）」を意味します。理論上の最大通信速度は、Wi-Fi 6/6Eの9.6Gbpsに対し、Wi-Fi 7では最大46Gbpsと、通信処理能力が大幅に向上しています。

Wi-Fi 7がWi-Fi 6/6Eから大きく進化した点は、主に3つの技術にあります。

1）MLOに対応
2）帯域幅の拡大
3）変調方式の高度化

順に見ていきましょう。

最も注目すべき新機能が「MLO（Multi-Link Operation：マルチリンクオペレーション）」です。これは、2.4GHz・5GHz・6GHzという3つの異なる周波数帯を同時に使ってデータを送受信できる技術です。

従来のWi-Fiは、複数の周波数帯に対応していても、通信はそのとき選ばれた1つの帯域でしか行いませんでした。MLOでは複数の帯域を同時並行で活用できるため、通信速度が向上するほか、ある帯域が混雑・干渉を受けた場合でも別の帯域に即座に切り替えることができます。これにより、遅延（ラグ）が大幅に減り、通信の安定性が高まります。特に、ビデオ会議や大容量ファイルをクラウドへアップロードする場合など、通信が途切れてほしくないシーンで効果を発揮する機能です。

もう1つの大きな変化が、「帯域幅の拡大」です。Wi-Fi 6/6Eでは最大160MHzだったのに対し、Wi-Fi 7では6GHz帯において最大320MHzまで対応しています。帯域幅が広がるほど一度に送れるデータが増えるため、通信速度の向上に直接つながります。

さらに、「変調方式も高度化」しています。「QAM（直交振幅変調）」は、電波にデータを載せて送信する際の効率を示す指標。Wi-Fi 6/6Eでは1024-QAMだったものが、Wi-Fi 7では4096-QAM（4K-QAM）に進化しました。1度の電波送信で運べる情報量が増えるため、理論上は約20〜25％の速度向上が見込めます。

こうした特性から、Wi-Fi 7は以下のようなビジネスシーンで特に威力を発揮します。

まずはテレワーク・ハイブリッドワーク環境。Wi-Fi 7対応のルーターと端末を組み合わせることで、自宅からでも高品質なビデオ会議が実現しやすくなります。MLOによる安定接続は、複数の家族が同時にオンライン会議や動画視聴をするような環境でも、通信の混雑を緩和する効果が期待できます。

また、多端末・IoT対応のオフィス環境でも、Wi-Fi 7対応機器は有用です。PCやスマートフォンに加え、ウェブ会議用カメラやスマートスピーカー、セキュリティカメラ、スマートロックなど、多数の機器が同時にネットワークに接続する環境では、Wi-Fi 7の高い通信効率が「接続が多すぎてWi-Fiが遅くなる」問題の緩和に貢献します。

製造現場の例では、産業用IoT機器やロボットとのリアルタイム通信で、低遅延・安定接続へのニーズに対応。医療分野では遠隔診療やモバイル端末での電子カルテ参照、物流では倉庫内のスキャナーや搬送ロボットとの連携など、幅広い業種の現場でWi-Fi 7の高速・低遅延・多接続という特性の活用に期待が集まっています。

Wi-Fi 7では、通信の速度や効率だけでなく、セキュリティ面でも重要な変更が加えられています。

Wi-Fi 6以前では任意だった最新の無線LANセキュリティ規格「WPA3（Wi-Fi Protected Access 3）」への対応が、Wi-Fi 7ではMLOなどの主要機能を利用するための必須要件となりました。WPA3は、パスワードの総当たり攻撃（ブルートフォース攻撃）への耐性を高め、通信の盗聴を困難にするなど、より堅牢なセキュリティを実現する規格です。

Wi-Fi 7への移行は、セキュリティ水準の底上げにもつながりますが、注意すべき点もあります。Wi-Fi 7対応ルーターやアクセスポイントでも、セキュリティ上のぜい弱性が発見された場合、機器のファームウェアのアップデートを怠ると攻撃の入り口になりかねません。

また、通信経路の安全性を高めるWi-Fi 7でも、フィッシングメールや不正サイトへのアクセスそのものを防ぐことはできません。社外からのアクセスには管理の行き届いたVPN機器を利用すること、重要システムへのログインには多要素認証（MFA）を導入することなどが、セキュリティ対策の基本として引き続き求められます。

実際にWi-Fi 7を導入・移行するにあたっては、どのような点を考慮すべきでしょうか。

まずは対応機器の普及状況です。Wi-Fi 7対応のルーターや法人向けアクセスポイントは続々と市場に登場しており、選択肢は広がってきています。一方でスマートフォンやPCなど、接続する側のクライアント端末については、対応製品は増えてきているものの、企業内の全端末が一斉に対応しているケースはまだ多くありません。

Wi-Fi 7対応機器は現時点では従来規格より高価な傾向があります。そのため「今すぐ全社一斉に切り替える」ことが必ずしも最善とは限りません。オフィス移転、既存ルーターの老朽化・更新時期、テレワーク環境の見直しといったタイミングに合わせて計画的に検討するのが現実的なアプローチです。

Wi-Fi 7は、古いWi-Fi規格の端末とも接続できる後方互換性を持っているため、新規格のルーターやアクセスポイントに切り替えたとしても、既存の端末は引き続き利用できます。多接続・低遅延が特に求められる会議室や製造フロアなど、効果が出やすい場所から部分的に先行導入するという選択肢もあります。

Wi-Fi 7の導入に際しては、ルーターやアクセスポイントの更新だけでなく、ネットワークスイッチや配線など、周辺インフラの見直しが必要になる場合もあります。社内のIT部門や、ネットワーク機器のベンダーと十分に連携しながら導入を進めることが重要です。