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【TopStory】アプリのコンテナ化でサーバーやストレージに新たな需要を生む

【TopStory】アプリのコンテナ化でサーバーやストレージに新たな需要を生む

2021年07月09日更新

Special Feature 1

What is Kubernetes ?
Kubernetes が実現するDX推進に求められるIT環境

Preface

コンテナとは何か
Kubernetesとは何か

コンテナはアプリケーションの本体とその実行環境をパッケージング(コンテナ化)して、一つのインフラ(ハードウェア)上で多数の分離・独立したコンテナを動作させる技術だ。

システムを構成する機能をコンテナで分離(マイクロサービス化)し、これらを疎結合でつないで一つのシステムを構成するソフトウェア開発アーキテクチャの手法を実践できる。

システムの品質向上や機能の追加・変更の際にコンテナ単位で改修・開発でき、構成要素となる他のアプリケーションに影響を与えずに素早く短期間で作業できる。

同じインフラ上ではコンテナは一つのOS(のマシンリソース)を共有するためOSに依存するが、構成はハードウェアに依存しないため別の環境への可搬性が高く、インフラを新たに構築しなくてもアプリケーションの実行環境が利用できる。そのため開発環境やテスト環境をスピーディーに用意でき、作ったアプリケーションを別の環境へ移植することで開発スピードを高速化できる。またアプリケーションを配布する際にも便利だ。

ハイブリッドクラウド環境において同じアプリケーションをオンプレミスからクラウドへ、クラウドから別のクラウドへ、クラウドからオンプレミスへと自在に移植できる。

さまざまなメリットがあるコンテナだが、実際の活用はハードルが高い。そこでコンテナの活用に伴う作業を簡素化あるいは自動化するソフトウェア、コンテナオーケストレーションが提供されている。その一つが「Kubernetes」で、現状はKubernetesが主流という状況だ。

アプリケーションのコンテナ化が進み
サーバーやストレージに新たな需要を生む

Top Story

DXに求められるIT環境に
アプリのコンテナ化で対応

IDC Japan
ソフトウェア&セキュリティ
グループマネージャー
入谷光浩 氏

 コンテナはなぜ注目、期待されているのだろうか。IT専門の調査会社のIDC Japanでソフトウェア&セキュリティ グループマネージャーを務める入谷光浩氏はコンテナが必要とされる背景について次のように説明する。

「あらゆる産業の企業が長期的にDXの戦略と投資に力を入れており、グローバルでは2022年以降のIT支出額の半分以上をDX支出が占めると予測しています。DXの推進に伴い業務やビジネスのデジタル化が進み、多くのアプリケーションが必要とされ、2020年から2024年までのわずか5年間で、過去40年間に開発されたアプリケーションと同じくらいの数が開発される勢いで増加します。このDXの推進を支えるアプリケーションの開発スピードを実現できるのがコンテナなのです」

 これまでコンテナはゲームや金融サービス、SNS、各種コンテンツプロバイダーといった消費者向けにモバイルデバイスのアプリケーションを提供し、頻繁にユーザーインターフェースを改善したりサービスを追加したりするなど、高速な開発スピードが求められる領域で活用されてきた。

 ところが近年は国内でも一般企業においてコンテナが注目されるようになっており、実際の導入も広がっているという。入谷氏は「先ほど述べた急増するアプリケーションの80%が産業向けサービス用で、エンタープライズ用途で稼働するコンテナインスタンス数は2023年までの5年間に世界で33倍に成長する見通しです。国内も金融やサービス、製造などの業種で導入が伸びています」と説明する。

 IDC Japanが2021年2月に実施したコンテナ導入状況の調査によると「本番環境での導入が16.9%とキャズムを越え、導入構築・テスト・検証も23.3%とマジョリティ層での導入も進行中です。国内においてコンテナは2021年から普及期に突入したと言えます」(入谷氏)という。

2024年の国内市場規模は205億円
サーバー、ストレージにも商機あり

 国内でも普及期に突入したというコンテナだが、その市場の勢いはいかほどのものか。IDC Japanでは国内のコンテナソフトウェア、後述するKubernetesの商用ディストリビューション、クラウドで提供されるコンテナマネージドサービスを含むコンテナインフラストラクチャーソフトウェア市場について、2024年の市場規模は2019年の11倍となる205億円、2019年から2024年のCAGR(年平均成長率)は62%と見ており、市場は大きく成長するという。

 コンテナ化によってアプリケーションの可搬性が高まり、ハイブリッドクラウド環境においてアプリケーションの移植や移動がしやすくなる。またインフラを新たに構築することなくアプリケーションの開発環境や実行環境を用意することも容易になる。クラウドの利用や運用に課題を持つユーザーの中から、こうしたコンテナのメリットをオンプレミスで生かしたいと考えるケースも出てきそうだ。

 またリアルタイムなど高速な処理が求められる領域、例えばエッジで収集したデータをリアルタイムに活用するにはその場で分析して、用途や目的に応じて処理しなければならず、コンテナが適している。こうしたケースではエッジにサーバーやストレージの需要が発生するだろう。

 入谷氏は「先ほどの205億円にサーバーやストレージ、ネットワーク関連のビジネスは含まれていません。これらを含めると市場規模は何倍にも膨れ上がります」と説明する。実際、本特集でリポートするサーバーやストレージのメーカーもコンテナ化に伴うオンプレミスの需要増加に期待しており、今後は真のハイブリッドクラウドが定着すると見ているようだ。

商用ディストリビューションの選択
広がるビジネス領域

 ところでコンテナの活用は複雑で難しいためコンテナオーケストレーションと呼ばれるソフトウェアが提供されている。その現在の主流が「Kubernetes」だ。ただしKubernetesだけでコンテナ環境を実現、運用するのもハードルが高い。そこでKubernetesに足りない機能を補完したり、より便利な機能を提供したり、さらにサポートサービスも提供したりする商用ディストリビューションがある。

 Kubernetesの商用ディストリビューションで最もメジャーなのは現在のところレッドハットの「Red Hat OpenShift Container Platform」だ。ただしVMwareは「Tanzu」を、ニュータニックスは「Karbon」を提供しており、今後の機能拡張次第で勢力図が塗り替わるかもしれない。仮想サーバーが主流の現在、コンテナ化は仮想サーバーとの共存というケースが少なくない。そうなるとvSphereと相性が良いTanzuの存在感が大きくなる。

 このほかストレージもKubernetes対応というキーワードが重要になってくる。さらにコンテナ環境は管理が複雑で、しかもオンプレミスの仮想サーバーやクラウドが混在した環境でIT全体を管理するのは困難になる。コンテナ環境も含めたハイブリッドクラウド環境を可視化できる監視・管理ツールあるいはサービスにも商機が生まれるだろう。

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