開発と運用の「壁」を取り払うDevOps

「DevOps(デブオプス)」とは、「Development(開発)」と「Operations(運用)」を組み合わせた造語です。システムやアプリケーションを開発するチームと、それを安定して動かし続ける運用チームが緊密に連携し、ソフトウェアを素早く、継続的に改善していくための考え方や取り組みを指します。特定のツールを導入すれば実現できるものではなく、組織文化や仕事の進め方まで含む概念です。

従来、多くの企業では、開発と運用は別々の部門が担当していました。開発チームの役割は、新しい機能をいち早く利用者に届けること。一方、運用チームの役割は、システムを止めずに安定稼働させることです。システムに手を加えるほど障害のリスクは高まるため、両者の目標はぶつかりやすく、「開発は変化を求め、運用は安定を求める」という対立構造が生まれがちでした。その結果、リリースのたびに調整に時間がかかることも少なくありませんでした。

こうした部門間の壁を取り払い、「利用者に価値を届け続ける」という共通の目標に向かって協力しようというのが、DevOpsの基本的な考え方です。

DevOpsという言葉が広まったきっかけは、2009年にさかのぼります。同年6月、写真共有サービス「Flickr(フリッカー)」の技術者が、開発と運用の協業によって「1日10回以上のデプロイ(システムへの反映)」を実現した事例をカンファレンスで発表し、大きな反響を呼びました。これに触発されたベルギーのITコンサルタント、パトリック・デボア氏が同年10月に「DevOpsDays」というイベントを開催。そこから「DevOps」という言葉が世界に広がっていきました。

なぜ今、DevOpsが求められるのか

DevOpsが注目される背景には、ビジネス環境の急激な変化があります。かつての業務システムは、数年がかりで開発し、完成後は大きく変えずに使い続けるのが一般的でした。しかし現在は、顧客のニーズや市場の動向が目まぐるしく変わります。ソフトウェアは「一度作って終わり」ではなく、「使われながら改善し続ける」ものへと変わったのです。

クラウドの普及も追い風となりました。サーバーなどのIT基盤を必要なときにすぐ用意でき、クラウド上で使えるDevOpsツールも充実したことで、DevOpsを実践しやすい環境が整ってきました。

DevOpsとよく一緒に語られる言葉に「アジャイル」があります。アジャイル開発とは、計画から完成までを一気に進めるのではなく、短い期間で「計画・開発・テスト」を繰り返し、少しずつ機能を追加していく開発手法です。アジャイルが主に「開発の進め方」を変える考え方であるのに対し、DevOpsはリリース後の運用までを含めた全体の流れを見直す考え方です。両者は、組み合わせることで効果を高め合う関係にあります。

DevOpsを支える仕組みと代表的なツール

DevOpsを実践するうえで中心となる仕組みが「CI/CD(継続的インテグレーション/継続的デリバリー)」です。

CIは、複数のエンジニアが書いたプログラムを頻繁に統合し、そのたびに自動でテストを行う仕組みです。CDは、テストに合格したプログラムを、いつでも本番環境に反映できる状態に自動で整える仕組みを指します。工場のベルトコンベアに例えると、部品を組み立てた直後に自動で検品し、合格したものだけが出荷まで流れていくイメージです。人の手による作業を減らすことで、ミスを防ぎながら、小さな改善を何度も素早く届けられるようになります。

このほか、システムの稼働状況を常に見張る「モニタリング(監視)」や、チーム間の情報共有も重視されます。リリース後の不具合や利用状況をすぐに把握し、次の改善に生かすサイクルを回すことが重要です。

DevOpsを支える代表的なツールには、Microsoftの「Azure DevOps」があります。プロジェクト管理からプログラムの保管、CI/CDまでを1つのサービスでまとめて提供しています。AWS(Amazon Web Services)も、CI/CDや運用監視のサービスを用意しています。また、プログラムの保管・共有サービスとして広く使われる「GitHub」も、CI/CDを自動化する「GitHub Actions」を備え、DevOpsの基盤として利用されています。

ビジネスにもたらすメリットと活用シーン

DevOpsは、ビジネス全体にさまざまなメリットをもたらします。まず、新しい機能やサービスを市場に届けるスピードが上がります。顧客の要望に素早く応えられることは、競争力に直結します。

次に、品質の安定です。小さな変更を少しずつ反映するため1回あたりの影響範囲が小さく、問題が起きても原因を特定しやすくなります。さらに、開発と運用の各チームが日頃から情報を共有していれば、障害発生時の復旧も早まり、サービス停止による機会損失を抑えられます。

活用シーンとしては、まずスマートフォンアプリが挙げられます。利用者の声やデータを分析し、使い勝手の改善を短い周期で繰り返す手法として定着しています。ECサイトでも、セールに合わせて機能を素早く改修し、アクセス状況を見ながら改善を重ねられます。社内の業務システムでも、現場の要望を小刻みに反映できます。

国内企業では、ソフトバンクの事例があります。同社は度重なる仕様変更に素早く対応するため、2018年からアジャイル開発とDevOpsの環境構築を進めました。CI/CDで作業を自動化し、開発から運用までの状況を監視ツールで可視化した結果、開発版のリリース間隔は3カ月から1週間に、本番環境への反映は2週間から1日に短縮されたといいます。

導入の課題とAIが変えるこれからのDevOps

メリットの多いDevOpsですが、導入にはいくつかの課題があります。

最も大きな課題は、組織文化の変革です。CI/CDツールを導入しただけでは、DevOpsは実現しません。開発と運用で目標や評価のあり方をそろえ、失敗を責めるのではなく改善につなげる文化を育てる必要があります。経営層や事業部門の理解と後押しも欠かせません。

人材の確保も課題です。開発と運用の両方の知識を持ち、自動化の仕組みを構築できる「DevOpsエンジニア」は需要が高く、採用は簡単ではありません。社内での育成や外部パートナーの活用も検討が必要です。

また、リリースのスピードを重視するあまり、セキュリティ対策が後回しになるリスクもあります。近年は、開発の初期段階からセキュリティを組み込む「DevSecOps(デブセックオプス)」という考え方も広がっています。

こうした中、新たな潮流となっているのが生成AIの活用です。生成AIは、プログラムの作成やテストを支援するツールとして、すでに開発現場に浸透しつつあります。さらに運用の領域でも、AIが自律的に作業を進める「AIエージェント」の活用が始まっています。2026年3月には、AWSがシステム障害の調査や再発防止策の提案などを担う「AWS DevOps Agent」の一般提供を開始しました。深夜の障害対応の一部をAIが担う時代が近づいています。

DevOpsは単なる仕組みではなく、「顧客に価値を早く、安全に届け続ける」ための考え方であり、組織文化そのものです。決してエンジニアだけに関係する話ではありません。開発・運用・事業部門が同じ目標を共有し、小さな範囲から試して効果を測ってみることが、変化の激しい時代に強いビジネスを築く第一歩となるでしょう。