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教育向けTeamsがハブとなり実現する個別最適化の学び

教育向けTeamsがハブとなり実現する個別最適化の学び

2021年02月19日更新

連載第1回目では、日本マイクロソフトのGIGAスクールパッケージによるハードウェア、ソフトウェア、そして教員研修といった指導体制の包括的なサポートについて解説した。連載第2回目となる本記事では、2021年度に本格化する端末活用の際に重要になるソフトウェア面について、教育向けTeamsをハブとした学びを三つのKeyPointとともに深掘りしていく。

KeyPoint.1

Teams内で共同編集が可能

WordやExcel、PowerPointなどのOfficeファイルはMicrosoft Teams for Education(以下、Teams)内で起動でき、同時に共同編集が可能だ。理科の実験シートなどを作成する際には、グループごとにシートやセルを分けると円滑に入力できる。

KeyPoint.2

課題配布もTeamsで分かりやすく

WordなどのOfficeファイルをはじめ、OneNoteやWebページ、動画などの外部URLのリンクも添付して課題配布が可能だ。配布する課題は提出期限や、必要に応じてルーブリック(学習到達度を示す評価基準)が設定できる。

KeyPoint.3

取り組み状況もリアルタイムに確認

配布した課題に対する生徒の取り組み状況がリアルタイムに一覧で確認できる。Teams上で課題の提出や教員からのコメントの記入、返却も可能で、個別最適化の学びが実現できるのだ。

Teamsが実現する個別最適化の学び

■Officeツールをつなぐハブ“Teams”

 GIGAスクール構想で注目されるのは、児童生徒1人につき1台の端末整備と、それを活用するための高速で大容量の校内ネットワークの整備だ。しかし、GIGAスクール構想の実現には、ハードウェアのみならず教材となるソフトウェア、指導体制が一体となった整備が求められている。

 日本マイクロソフトでは、Microsoft 365 Education GIGA Promo(以下、GIGA Promo)において学習者用基本ツール「Microsoft 365 Apps」(Microsoft 365 Education)を提供している。日本マイクロソフト 業務執行役員 パブリックセクター事業本部 文教営業統括本部長 中井陽子氏は、「Microsoft 365 Appsは、Microsoft 365 Educationの利便性が高く安定したインストール版と、Webブラウザー版の両方が利用できます。OneNoteやExcel、Word、PowerPoint、Power BIといった複数のツールがワンパッケージになっており、学校現場の学習をソフトウェア面から支援します。そして、これらのツールをつなぐハブとなり、学校現場での協働学習を支援するのが、当社の教育向けコラボレーションプラットフォーム『Microsoft Teams for Education』(以下、Teams)です。競合他社が提供する教育プラットフォームでは、遠隔授業、チャット、情報共有掲示板など、機能ごとにアプリケーションが分かれて煩雑になりがちですが、当社のTeamsは教育に必要な機能がほぼ全て網羅されています」と語る。

■社会標準のスキルを育む

 教育向けTeamsでは、遠隔授業、チャット、情報共有掲示板、教材・資料共有、課題・テスト配布といった機能が標準搭載されている。また、WordやExcel、PowerPointなどのOfficeソフトがTeams内で作成、編集できるほか、共同編集にも対応する。小テストやアンケートは「Microsoft Forms」で作成でき、これもTeams内で利用可能だ。

「どの学校でも課題配布や、児童生徒の成績管理は重要です。TeamsではWordやPowerPoint、Excelなどをはじめ、OneNoteやWebページ、動画などの外部URLのリンクも添付して課題を配布できます。配布する課題は、配布日や提出期限を設定したり、課題の取り組み進捗状況を一覧で閲覧可能です。提出された課題に対してはコメントの記入や返却ができ、個別最適化の学びが実現できます」と中井氏。

 コロナ禍における学びの継続にも、Teamsは大きく貢献した。東京学芸大学附属小金井小学校や大阪市立小路小学校では、Teamsを活用して双方向型のオンライン授業を実践し、全国一斉の臨時休校下においても学びを継続したという。

 中井氏は「学校の環境面から見ても、職員室の99%はWindows PCを利用しています。そのため、Windows PCとMicrosoft 365 Educationという学習者用環境の組み合わせは、非常に学校現場の環境と相性が良いのです」と同社の強みを語る。

 情報活用能力育成の視点で端末選定を考えたとき、社会で通用するスキル習得ができる点も重要になる。実際に大学生が購入するPCのOS割合をみてみると国内193大学の内190の大学が、Windows PCを必携・推奨している(2020年6月日本マイクロソフト調べ)。マイクロソフトのOfficeツールを使用できることは社会標準のスキルであり、保護者も社会で通じるスキル習得を求めていることがこうした選択の背景にある。

■高校の学びを支援

 これらの教育現場を取り巻く環境の中で、中井氏は「高等学校の学びにこそ、WindowsとMicrosoft 365 Educationの組み合わせが必要です」と訴える。2022年度に行われる学習指導要領の改訂では、新たに探求型学習がカリキュラムに組み込まれる。具体例に基づいて学習者が主体的に問題を決め、それをデータやAI、機械学習の力を使って解決策を導く一連の流れを学び、Society 5.0時代を生きる上で必要なスキルを身に付ける。

「探求型学習では、ICTで調べたり閲覧したりといった次のステップとなる、データを活用したエビデンスベースの学びが求められます。そうした学びの環境では、Webブラウザーベースの学習ツールでは限界があります。多様性に応じた選択肢に応えるインストールベースのソフトウェアをそろえる当社のプラットフォームであれば、創造的な学習の可能性をさらに広げることが可能です」と中井氏。

 すでに日本マイクロソフトでは、公立高等学校に対してICT環境整備の支援を進めている。中井氏は「“ICTを使うことでこういうスキルが身に付いてほしい”という将来的な学生像から逆引きをして端末選定をしていただけたらと思います」とメッセージを送る。世界標準の学びの環境で、個別最適化された創造性を育む教材として、マイクロソフトプラットフォームは不可欠な存在と言えるだろう。

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