企業の働き方を変革するDX対策の指南書を紹介

2020年07月09日更新

DXの教科書

野口浩之・長谷川智紀　著／1,980円（税込）／日本実業出版社

DXは、大企業よりも組織の仕組みが単純で資源も少なく、社内調整にかかる労力が最小限で済む中堅中小企業の方が実現しやすいと筆者は指摘している。本書は、中堅中小企業のDX事例として、従業員約50人の老舗飲食店でAIを活用した事例を紹介している。マイクロソフトの「Azure」を利用し、売上や天候、近隣の宿舎の宿泊客数などのデータから来店客数を予測するシステムを開発した。この取り組みにより、6年間で売上が4倍、営業利益は12倍にまで増加したという。DXを実現するためには、ITシステムの導入を最終目的とせず、目的に適したシステムを設計できるか、現場のニーズを吸い上げて利用しやすいシステムを構築できるかどうかが重要となる。

Beyond 2025

松井昌代　監修／松井昌代・古澤昌宏ほか　著／1,650円（税込）／プレジデント社

経済産業省によると、2025年以降の日本のITシステムは、老朽化・ブラックボックス化した既存システムが残存することで国際競争に遅れをとり、年間最大12兆円の経済損失が生じる可能性がある。経済損失の回避にはDX（デジタルトランスフォーメーション）が必須だが、テクノロジーを導入するだけでは企業の課題解決にはつながらない。本書では、2025年までに企業の課題解決を実現するためのDX事例を紹介。例えば、カナダの建設企業「エーコン」は、見積もり、スケジューリング、実行管理などのデータをリアルタイムで収集し、予測計算技術である「フォーキャストアルゴリズム」を用いてリスク要素を数値化・共有する仕組みを導入した。管理プロセスを成熟化させ、管理・現場双方の共感を得ることでDXを定着化できた一例だ。

企業のための新型コロナウイルス対策マニュアル

和田耕治　著／1,980円（税込）／東洋経済新報社

新型コロナウイルスは、多くの企業活動に影響を及ぼしている。本書は、前書「企業のためのインフルエンザ対策マニュアル」を増補改訂し、コロナウイルスの対策を解説している。企業側の対策の基本的枠組みは「危機管理体制を作る」「従業員と顧客を感染から守る」「事業を継続する」「地域社会に貢献する」「対策を見直して改善する」の五つがある。事業継続の枠組みでは、事業継続と人的資源管理の観点から、重要業務の洗い出しや、出社可能な従業員の推定、重要業務を遂行できる従業員の増加などに取り組むことを推奨している。さらに、取引先との連携した対策、生産・製品の流通への影響、顧客の需要の変化なども想定して対策を講じる必要がある。