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トレンドマイクロが法人向け製品の名称と内容を刷新

トレンドマイクロが法人向け製品の名称と内容を刷新

2019年06月17日更新

ウイルスバスターが進化
製品名と内容を7月1日より刷新

トレンドマイクロ Trend Micro Apex One/Trend Micro Apex Central

トレンドマイクロの「ウイルスバスター コーポレートエディション XG」と「Trend Micro Control Manager」の製品プログラムの名称、「ウイルスバスター コーポレートエディション Plus」と「Client/Server Suite Premium」のライセンス製品の内容がそれぞれ変更される。その目的と変更後の新たな製品の特長を紹介する。

ウイルス対策のみの製品であるという
誤解を解くためにブランド名を刷新

 製品プログラムの名称変更とライセンス製品の内容変更は7月1日より適用され、新たな製品の受注およびWebダウンロードが開始される。対象となる製品プログラムは現ウイルスバスター コーポレートエディション XGとTrend Micro Control Managerだ。

 今回の変更についてトレンドマイクロのビジネスマーケティング本部でシニアプロダクトマーケティングマネージャーを務める釜池聡太氏に話を聞いた。

 釜池氏は「ウイルスバスター コーポレートエディションは非常に多くのお客様にご愛顧いただき、セキュリティ対策製品のブランドとして国内外で広く認知されています。一方でウイルスバスター コーポレートエディションは業界でいち早くウイルス対策製品として発売し、長期間にわたって支持され続けてきたため最新版においても従来型のアンチウイルス機能のみの製品だと誤解するお客様もいらっしゃいます」と背景を説明する。

 現在のウイルスバスターにはAIを利用した機械学習によって多層防御を強化する「XGen」と呼ばれるトレンドマイクロ独自のテクノロジーが採用されている。XGenではAIなどの先進技術と実績のある既存の技術を融合させることで多層防御を実現し、AIを利用した機械学習型スキャンを組み込むことで検知力および防御力を強化しているのが特長だ。

 釜池氏は「ウイルスバスターはいわゆる次世代型の機能も含むセキュリティ製品なのですが、ウイルスバスターを利用しているお客様がセキュリティ対策を強化する際に、次世代型セキュリティテクノロジーの導入を目的に他社製品を追加導入しようとするケースがあります。これはウイルスバスターというブランド名に対するイメージが進化していないからです。そこで法人向けのウイルスバスターであるウイルスバスター コーポレートエディション XGのブランド名を刷新することにしたのです」と経緯を説明する。

トレンドマイクロ ビジネスマーケティング本部 シニアプロダクトマーケティング マネージャー 釜池聡太 氏

新しい製品の名称は「Trend Micro Apex One」
EPPとEDRを統合

 新しい製品プログラムの名称はウイルスバスター コーポレートエディション XGが「Trend Micro Apex One」となり、Control Managerが「Trend Micro Apex Central」となる。Apexという新たなブランド名について釜池氏は「Apexには頂点という意味があります。頂点を目指す、頂点の製品であるという意味もありますが、山の頂上に立って世界を広く見渡すようにあらゆる脅威を監視してお客様の安心安全を守るという意味が込められています」と話す。

 ウイルスバスター コーポレートエディション XGがApex Oneへ、Control ManagerがApex Centralへ名称変更するのと同時に、エージェントが統合されシンプル化される。従来はウイルスバスター コーポレートエディションなどのトレンドマイクロのセキュリティ製品ではエージェントが個別に提供されていたが、Apex Centralで統合管理する新しい構成ではエージェントがApex Oneに統合される。

 具体的には事前予防のアンチウイルス機能と事後対処のためのEDR「Apex One Endpoint Sensor」、脆弱性対策「Virtual Patch for Endpoint」、アプリケーション制御「Application Control」を一つのエージェントに統合し、Apex Central から統合管理する。なおアンチウイルス機能のみApex Oneサーバーを介して管理する。

管理負担の軽減と機能強化を実施
バージョンアップで移行できる

 このほかライセンス製品のラインアップも刷新される。まず「ウイルスバスターCorp. Client」と「Client/Server Suite」が2022年1月末で更新・追加販売を終了する。オプション製品では「Virtual Patch for Endpoint」と「Trend Micro VDIオプション」がスイート製品に統合される。「Endpoint Sensor(EDR)」と「情報漏えい対策オプション」は今後もオプション製品としてラインアップする。

 さらにウイルスバスター コーポレートエディション PlusとClient/Server Suite Premiumも刷新する。ただしこれら二つの販売製品の名称と価格は変わらない。変更されるのは内容物で、すでに利用中のユーザーはApex One が利用できる。

 釜池氏は「エージェントが統合されることでこれまで製品ごとに行っていた検証作業の工数を大幅に削減できます。さらにサーバーモジュールが集約されることでサーバーの管理工数も大幅に削減できます」とアピールする。

 このほか機能も多岐にわたって強化される。例えば端末がオフラインでも機械学習型スキャンが可能となるほか、ファイルが実行される前にふるまいを予測して未知の脅威による被害を防ぐ機能の強化、アプリケーションの起動制御、そしてEDR原因分析レポート表示の改善、さらにエージェント側でのログ保管に加えてEDRサーバー側でもログを保持するなどが挙げられる。

 釜池氏は「Apex Oneの利用にあたっては買い替えや導入のし直しではなく、従来製品からのバージョンアップとして容易に導入できますので、お客様にもパートナー様にも負担をかけることなく既存のセキュリティ環境を進化させられます。まずは名称や内容の変更に伴いお客様とパートナー様にご迷惑をおかけしないように、ダイワボウ情報システム(DIS)様の全国の拠点を通じて積極的に情報のご提供とセミナーのご案内をしていきたいと考えています」と語った。

EDRの原因分析レポート(キルチェーン)の表示をシンプルで分かりやすい表示に改善した。Smart Protection Networkと連携して不審なプロセスを明示的に表示するとともに、OSの共通プロセスなどの表示をやめて見やすさを向上した。

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