AR／VR体験の裾野の拡大が必須

Head Mounted Display

　IDC Japanは、AR（Augmented Reality）／VR（Virtual Reality）ヘッドセットの2021年までの世界／国内出荷台数予測を発表した。同調査によると、世界における2017年のAR／VRヘッドセットの出荷台数予測は合計1,370万台弱。それが2021年には8,120万台強にまで成長すると見込まれている。2017年〜2021年の年平均成長率は56.1％。

　一方、国内における2017年の出荷台数予測は合計約36万台。2021年には約104万台と見込まれた。ARヘッドセットはビジネス利用を中心に2021年は8万台の出荷と予測。2017年〜2021年の年平均成長率は63.7％。VRヘッドセットはコンシューマーの利用が今後も堅調で、2021年は96万台の出荷を予測。2017年〜2021年の年平均成長率は29.0％を見込む。

　IDC Japanのアナリストは次のような見解を明かしている。「日本でも最近はVRを中心に各種ビジネス活用の話題も広まりつつあり、特にVR市場は本格的な立ち上がりを迎えようとしている。ARに関しても、スマートフォンを利用した活用事例は徐々に増加しており、ヘッドセットへの応用展開が離陸する日も近いと期待される」

　一方、課題として次のようなコメントも述べている。「ヘッドセット市場の成長速度はAR、VRともに世界に比べ見劣りしており、AR／VR体験の裾野を広げることでさらなる市場拡大のための素地を均していくことが今こそ必要である」

重点はインフラの構築・運用コンサルにシフト

Storage Service

　国内ストレージサービス市場の2021年までの予測をIDC Japanが発表した。2016年の国内ストレージサービス市場全体の売上は2,059億9,300万円で、前年比成長率はマイナス1.1％。2016年〜2021年の平均年間成長率はマイナス0.5％、2021年の売上額は2,008億9,500万円になると予測している。

　マイナス成長の要因についてIDC Japanでは次のように分析している。国内ストレージサービス市場は、ストレージ機能（主にソフトウェア）の進歩で構築作業が簡素化されて導入／構築サービスが減少。オンプレミスのストレージインフラに向けた支出漸減により保守サービス売上も縮小している。ITインフラの効率化、ストレージインフラの再設計などのコンサルティングは拡大しているものの、国内ストレージサービス市場は全体として緩やかな縮小傾向が続く。

　IDC Japanのアナリストは次のようにコメントしている。「企業がデジタルトランスフォーメーションに取り組む上で、ITインフラの柔軟性、拡張性、経済性を高める変革は不可欠になる。特に、IoT、コグニティブ／AIシステムの活用シーンでは、取り扱うデータ量の増加に効率的に対応するため、クラウドを含めて新たなストレージインフラを再構築する必要性が高まるであろう。ストレージサービスは、導入／構築サービスや保守サービスといった定型サービスから高付加価値の運用課題コンサルティングやストレージインフラ設計へとビジネスの重点が徐々に移っていく」

働き方改革を追い風に成長

Collaboration,Contents,Mobile

　働き方改革の旋風が巻き起こっているが、関連製品やサービスの市場はどうなっているのか。働き方改革の一翼を担うコラボレーション、コンテンツ・モバイル管理ソフト市場についてミック経済研究所が調査しているのでみてみよう。

　同社が発表した「コラボレーション／コンテンツ・モバイル管理ソフトの市場展望2017 年度版」によると、2016年度のコラボレーション／コンテンツ・モバイル管理ソフトの全体の出荷金額は、前年比109.6％の1,096億円と堅調な伸びを示した。なかでもコラボレーション市場はウェイトで77.0％を占めており、「働き方改革を追い風にワークフロー、Web会議およびソーシャル機能／SNSが前年比110％を超え、市場を牽引した」とミック経済研究所のアナリストは述べている。

　モバイル管理市場も高い伸びを記録した。2016年度の出荷金額は前年比121.6％の138億円。テレワークをはじめ、営業、店舗、作業現場などさまざまな業務での利用が拡大しているという。MDMはスマートデバイスの急速な普及に伴うセキュリティニーズ、MCMは営業・接客ツールやペーパーレス化を目的とした導入ニーズが背景にある。MAMは企業・個人を切り離した業務アプリケーションと関連データの保護ニーズの増加が市場成長を押し上げているという。

　2017年度のコラボレーション／コンテンツ・モバイル管理ソフトの総市場規模は、前年比110.8％の1,215億円と引き続き拡大が見込まれている。

販社／SIerから導入するIT商材の変化は？

Purchase Trend

　中堅・中小企業が販社やSIerから導入するIT商材の種別が2016年から2017年にかけてどのように変化しているか？　などをテーマとした調査をノークリサーチが実施し、分析結果をまとめている。

　調査理由についてノークリサーチは次のように述べている。「中堅・中小企業が販社／SIerから導入するIT商材（IT関連資産やサービス）は多岐に渡る。一方、販社／SIerには『オンプレミスの基幹系アプリケーションが主体である』『クラウドサービスに注力している』『ハードウェアの保守／運用で多くの実績がある』など、得意とするIT商材はさまざまだ。したがって、販社／SIerとしては『中堅・中小市場において、どのようなIT商材の導入が増加または減少しているのか？』を知ることが、今後のIT商材ポートフォリオを考える上でも重要となってくる」

　実際の調査結果として、「主要な委託先／購入先（プライムの販社／SIer）から導入したIT商材」を尋ねた結果を年商10〜20億円の中小企業層に限定して集計されたものが図になる。全体に占める割合では「基幹系システム」「運用管理系システム」「ハードウェア（サーバ／ストレージ／ネットワーク／端末）」が高く、2016年から2017年にかけては「運用管理系システム」の増加幅が特に大きい。一方、「IT管理アウトソーシング」や「クラウド（IaaS／PaaS／SaaS）」といったサービスに関連する項目の回答割合はやや減少している結果が読み取れる。