●海外ではITオペレーション分析ソフトが成長

IoTの進展とビッグデータへの期待によって分析関連のソフトウェアの需要が拡大している。そこでIT専門調査会社のIDC Japanは国内のITオペレーション分析ソフトウェアに関する調査を実施し、その結果を2017年1月23日に発表した。
同社ではログデータをはじめPCやサーバー、ネットワーク機器、アプリケーションなどさまざまなIT資産から生成される大量のマシンデータをビッグデータ技術によって分析することで、IT環境のモニタリングと最適化を行うソフトウェアを「ITオペレーション分析ソフトウェア」と定義しいる。
同社は企業の大部分のITインフラストラクチャーは仮想化され、クラウド環境はパブリッククラウドとプライベートクラウドのハイブリッド化が進んでいる。そうした中で複雑化するIT運用管理を最適化していくために、ITオペレーション分析ソフトウェアは非常に重要なソリューションになりつつあると指摘している。
発表によると世界のITオペレーション分析ソフトウェアの2015年の市場規模は前年比37.8%増の14億2,330万ドルで、2020年には30億ドルになると予測している。
ただし現時点でのITオペレーション分析ソフトウェア市場の大部分は北米地域とヨーロッパ地域で占められており、国内市場はまだ非常に小さい規模のようだ。

●国内でも活用意向が高く有望な市場

IDC Japanは2016年9月に国内企業に対してIT運用管理におけるマシンデータの活用状況に関するユーザー調査を実施した(回答企業数309社)。その結果によると「IT運用管理でマシンデータを分析して常に活用している」と回答した企業は11.7%だった。
「必要に応じて時々活用している」と回答した企業は35.6%だが、ITオペレーション分析ソフトウェアのような専用分析ツールの利用は少なく、従来のIT運用管理ソフトウェアの分析機能やExcelのような表計算ツールで分析しているという状況にあるという。
また「マシンデータをほとんど活用できていないが今後活用していきたい」という企業は38.8%だった。現状ではマシンデータを時々活用している企業や今後活用していきたいという企業が大半を占めており、活用意向は高いとみられる。こうした企業は今後ITオペレーション分析ソフトウェアにとって有望な市場機会になるだろいう。
IDC Japanでソフトウェア&セキュリティ リサーチマネージャーを務める入谷光浩氏は「IT運用管理の現場ではシステムの異常や障害の原因を発見して解決するために多くの時間を費やしている。ITオペレーション分析はそのような時間を大幅に短縮し、IT担当者が新たなITサービスの開発に費やす時間を確保するソリューションとなる」と分析している。(レビューマガジン社 下地孝雄)

■国内企業のIT運用管理におけるマシンデータの活用状況

出所:IDC Japan