ホーム > PC-Webzineアーカイブ > 3Dプリンターの用途は試作品製作がトップ

3Dプリンターの用途は試作品製作がトップ

3Dプリンターの用途は試作品製作がトップ

2017年01月20日更新

Education ICT

2020年の教育用タブレット出荷台数は160万台に

シード・プランニングは、国内教育ICT市場動向に関する調査を実施し、2020年までの動向を予測した結果をまとめた。同調査では、教育ICT市場を「電子黒板」「教育用タブレット」「デジタル教科書(電子黒板用の指導者用デジタル教科書)」「デジタル教科書教育ソリューション(校務支援・学習支援・学生支援のソリューション)」の4分野に分けて予測を行っている。それによると、4分野を合計した教育ICT市場規模は2015年186億円。2020年には約8.3倍の1,547億円となる見込み。


中でも市場規模が大きいのが教育用タブレットだ。政府は2020年度までに「1人1台のタブレット」を実現することを目標に掲げているが、2015年の出荷台数は6万5,000台と推計している。この背景には、一部の先進的な自治体のみが先行して「1人1台のタブレット」環境の実現に動いており、それ以外の自治体は政府の予算措置待ちとなっていることが挙げられた。また、政府は2020年までに「1人1台のタブレット」の実現を計画しているものの、2020年の対象となるのは小学生であり、中学生は翌年の2021年度となっている。さらに高校については動きが鈍く、2020年度の実現は難しい状況になっている。そうした背景を踏まえ、教育用タブレットの導入は政府が予定している2020年度近辺に集中すると同社は想定し、2020年の出荷台数は教育ICT市場の約4割強を占める160万台を予測する。


電子黒板の市場動向については、今後は安定的に導入が進み、出荷台数は年率20%で成長する見込みだ。それにより、2015年の出荷台数は8万5,000台と推計。2020年の出荷台数は25万台と予測している。

3D Printer

ものづくりの現場で本格導入が堅調に進む

矢野経済研究所は、3Dプリンター世界市場に関する調査を実施し、その調査結果を発表した。


2015年の世界3Dプリンターの出荷台数(メーカー出荷数量ベース)は前年比72.7%増の19万台となった。市場は60万円未満のローエンド3Dプリンターと60万円以上の産業用ハイエンド3Dプリンターの二極化が進んでいるという。市場拡大の背景には、ローエンドの3Dプリンターの需要が増加していることが挙げられる。具体的には、簡易かつ迅速に試作を行うためにローエンドの3Dプリンターの導入が進んでいるほか、ものづくりの現場でエンジニアらが3Dプリンターの扱い方を学ぶため、教育機関での導入が増加基調にあるのだ。


また、産業用のハイエンド3Dプリンターは、航空宇宙、自動車、医療、家庭用電気製品などの分野を中心に、最終製品の造形に向けた導入が拡大傾向にあるほか、造形サービス事業者で導入が増加している。これらを背景に、世界の3Dプリンターの出荷台数は2013年から2019年までの年平均成長率77.0%で推移し、2019年における出荷台数は215万台になると同社は予測している。


2015年の日本国内市場においては、世界市場で牽引役となったローエンド装置を中心に出荷数量が伸び悩んだ。一方で産業用ハイエンド3Dプリンターに関しては、ユーザーの装置に対する正確な知識も浸透しはじめたことから、ものづくりの現場における本格導入が堅調だ。3Dプリンターで造形しているものや用途については、「試作品」がトップで59.1%、「治具」が24.7%、「デザイン確認」が20.8%、「最終製品(の一部)(パーツなど)」が20.1%、「金型」が16.9%と続いていており、国内においても3Dプリンターを用いた本格的なものづくりが始まりつつあると同社は指摘した。

Cloud

部分的な業務を担うサービスのクラウド需要が増加

ノークリサーチは、「2016年版中堅・中小企業における業務支援クラウドの動向予測レポート」を発表した。従来のSaaSは会計、販売、グループウェア、セキュリティなどのように、以前からパッケージとして存在していた業務システムがクラウドサービス形態へ移行したものが多くを占めていた。しかし昨今は交通費精算や名刺管理など、部分的な業務をサービス化した製品も登場してきている。こうしたサービスもクラウドの分類上はSaaSに該当するが、カバーする業務の広さや導入の理由/背景の観点から、従来の業務システムがオンプレミスからクラウドへと移行する流れとは区別する必要があると同社は指摘する。そのため、本調査ではこうしたSaaSを「業務支援クラウド」と定義し、その詳細について集計や分析を行っている。


該当レポートのダイジェスト版では、年商5?50億円未満の中小企業を対象とした「今後利用したいと考えるクラウド(複数回答可)」において、「会計処理の簡便化サービス」と「名刺管理サービス」がともに14.7%で同率トップ、「社員のモチベーション向上」が13.3%、「クレジットカード決済サービス」が6.7%、「労務手続き簡略化サービス」が6.0%と続いた。しかし小売業においては、「会計処理の簡便化サービス」が22.4%と変わらずトップであるものの、「名刺管理サービス」は12.2%と低い結果となった。代わりに「クレジットカード決済サービス」と「社員のモチベーション向上」がともに14.3%と高く、年商や業種によってユーザー企業が今後利用したいと考える業務支援クラウドの種類が異なってくると同社は指摘した。

Artificial Intelligence

AIビジネス市場は公共/社会インフラ分野が大きく伸張

富士キメラ総研は、人工知能(以下、AI)ビジネスの国内市場を調査し、その結果を報告書「2016 人工知能ビジネス総調査」にまとめた。


調査によると、2015年度のAIビジネスの国内市場は1,500億円となった。中でもSIやハードウェアの市場規模が大きくなっている。その背景には製造や金融、情報通信業の大手企業における個別開発が中心であったことが挙げられた。


2015年度から2020年度までの市場の平均成長率は46.2%。業種カテゴリー別に見ると、公共/社会インフラは防災/防犯、スマートシティやスマートグリッドなどでIoTやビッグデータ分析とAI関連技術を組み合わせた活用が進んでいくと考えられており、市場全体の平均成長率を上回る67.0%となる予測だ。


AI活用製品/システム/サービス市場において、現状市場が最も大きいのは需要予測の分野だ。需要予測ではすでにAIを活用した製品が提供されており、AI関連技術の発展が直接的に波及するソリューションだ。ツール自体の性能向上に加え、企業内で生成される各種データを蓄積するためのシステムに、需要予測が搭載されるなどの動きが今後広がっていくと見込まれている。それにより2015年度の市場は370億円、2020年度の市場予測は825億円、2030年度の市場予測は2,015億円となっている。


市場が最も小さいのはコミュニケーションロボット市場で、2015年度は5億円となっている。しかし現在実用化に向けて試作機を開発している企業が多いことから、それらの企業が製品を市場に投入する2018年以降市場が拡大することが見込まれおり、2020年度に160億円、2030年度に600億円市場となる予測だ。

キーワードから記事を探す