モバイルセントリックで LINEの使いやすさをビジネスにも

ワークスモバイルジャパン 執行役員
プロダクト・セールスサポート統括 萩原雅裕 氏

チャットで意思疎通をスピーディに

LINE でもおなじみの画面。それぞれのトークを管理。

昨年、国内でもっとも利用率が高かったコミュニケーションアプリはLINEだ(出所:総務省情報通信政策研究所)。使いやすく、スタンプなどによる豊かな感情表現が可能なLINEは、日常のコミュニケーションツールとして10代から60代の各年代のユーザーから高い評価を得ている。

このLINEの使い勝手をそのままにビジネス向けコミュニケーションアプリとして提供されているのが「Works Mobile」だ。LINEと同じNAVER傘下で同アプリを提供するワークスモバイルジャパンは、Works Mobileのようなビジネスチャットアプリがビジネスシーンにおけるコミュニケーションの在り方を変えると考えている。

萩原氏「モバイルの活用が増えた現在の環境では、PCベースのコミュニケーションだけでは仕事をスムーズに進行させることが難しくなっています。よりスピード感のあるコミュニケーションの実現には、15秒や30秒という隙間時間でも使えるスマートフォンなどのモバイルに適したチャットの利用が欠かせないのです」

PCベースのコミュニケーションの代表はメールだ。しかしメールでは「●●様」から始まる定型文の作成から逃れることが難しく、無駄な時間を費やしてしまったりするが、チャットではよりカジュアルなやりとりが実現する。やりとりした内容の一覧性においてもチャットのほうが分かりやすい面は多い。こうした利点から、ビジネスでもLINEなどのチャットアプリが使われ始めている。プライベートで実感している使い勝手の良いツールを仕事でも利用したいとユーザーが考えるのは当然だろう。

萩原氏「店舗スタッフやフィールドワーカーなど、常にPCを利用できる状態にない労働者はスマートフォンなどのモバイルの利用が主体になっていますが、そうしたケースでも手軽なコミュニケーションが可能なチャットは効果的です」

共有する情報の質が変わる

カレンダー機能も用意されている。

Works Mobileはビジネス版のLINEという位置づけであり、LINEと同じようにチャットや音声通話、ビデオ通話が行える。

萩原氏「ITリテラシーの高低が企業内には存在しますが、その垣根を越えられるのがLINEと同様に使えるWorks Mobileです。チャットの使いやすさが企業内における豊かなコミュニケーションを促すのです」

チャットをビジネスで使う利点は、コミュニケーションの円滑化だけではない。

萩原氏「業務でチャットを利用すると、チーム内、メンバー間で共有する情報の内容が変わっていきます。断片、細切れの情報が何気なく共有されるようになるのです。そうした細かな情報の高頻度の共有が、業務の改善、質の向上に寄与するのです」

また、LINEと同様にチャットではスタンプが利用できる。スタンプは従業員個々のキャラクターを表現でき、チームや企業内のメンバー間の距離を縮めることに役立つ。微妙なニュアンスの表現にも最適だ。

萩原氏「普段メールのやりとりが主体で顔を合わせる機会が少ない従業員同士でも、スタンプを使用できるビジネスチャットを使えばお互いに人柄を伝えやすく、会話がしやすい土壌を育めます。こうした土壌がチームワークの醸成につながるのです」

チャットや通話機能に加えてWorks Mobileには、掲示板、アドレス帳、メール、カレンダー、Driveなどの機能が用意されていて、プランによって利用できる機能や内容が異なる。大規模企業では、従来のコミュニケーション基盤に欠けているピースとしてビジネスチャットが可能なWorks Mobileを導入するケースが多い。グループウェアなどのインフラが整っていない中小企業においては、まずチャットの利用から始まり、順次、掲示板やカレンダーなどの機能を利用するケースが増えている。

萩原氏「店舗や支社がある企業がコミュニケーション基盤として導入するケースも多いですね」

強固なセキュリティで金融機関でも採用

管理機能では、組織・メンバーや端末の管理などが行える。

ビジネス版として企業に必要なセキュリティ・管理機能も用意されている。利用者管理においては組織階層の設定や役職の設定が可能。それぞれに応じたサービス設定や利用制限も行える。また、アプリをインストールした端末の紛失などに備えて、アプリデータの遠隔削除や端末の初期化機能が用意されている。パスコードロックやマルウェアの感染を防ぐ添付ファイル制限機能などもある。

萩原氏「ネットワークやデータセンターの物理的セキュリティも強固で、さまざまなセキュリティ認証も取得しています。セキュリティ体制に厳しい金融機関でも多く導入されています」