Security

セキュリティ侵害を前提とした対策が重要

IDC Japanは、「国内情報セキュリティ製品市場 外部脅威対策と内部脅威対策の市場予測」を発表した。同社によると、エンドポイントセキュリティ、メッセージングセキュリティ、Webセキュリティ、ネットワークセキュリティを含む国内外部脅威対策製品市場は2015〜2020年の年間平均成長率が4.8%。市場規模は2015年の1,778億円から2020年には2,247億円に拡大すると同社では予測している。またアイデンティティ/アクセス管理とセキュリティ/脆弱性管理を含む内部脅威対策製品市場は、年間平均成長率が5.2%で市場規模は2015年の763億円から2020年には984億円に拡大すると予測している。

国内外部脅威対策製品市場の5割以上を占めるエンドポイントセキュリティ市場は、先進的なセキュリティ技術を取り入れた製品の市場投入によって活性化し、外部脅威対策製品市場を牽引する見込みだ。内部脅威対策製品市場はソーシャル技術、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、クラウドによって実現されるデジタル変革により、ITシステムはオンプレミス環境とクラウド環境の両方を組み合わせたハイブリッド環境へと変化することで、SaaS型ソフトウェア製品への需要が高まると予想している。

さらに東京オリンピック・パラリンピックに向けて、セキュリティ侵害を前提とした対策が求められ、セキュリティインシデントを収集し、監視/管理/分析するセキュリティインテリジェンス/イベント管理製品や脆弱性管理製品へのニーズが高まると予想している。