矢野経済研究所が「eラーニング市場に関する調査結果 2015」を発表した。本調査におけるeラーニング市場は、インターネットなどのネットワークを利用した学習形態を対象にしており、ゲーム機やPC向けのソフトウェアを利用した学習は除外している。調査結果によると、2014年度の国内eラーニング市場規模は前年度比120.8%の1,665億円と拡大を見込んでいる。拡大の背景には、個人向けのBtoC市場が、前年度比134.6%の1,090億円と大きく伸長したことが挙げられる。

 2014年度のeラーニングBtoC市場が拡大した要因は、大手教育事業者が情報技術を活用した学習コースの導入を進めたことにある。特に大手の通信事業者は、学習専用タブレット端末を利用した学習コースをスタートし、市場規模の拡大に大きく貢献した。また、スマートフォンやタブレットが市場に急速に普及したことや、情報通信技術が向上したことにより、個人ユーザーがeラーニングの講座雄を受講しやすくなっている。そのため、個人向けeラーニング市場に参入する事業者は増加傾向にある。

 個人向けのeラーニングの学習サービスは無料、あるいは比較的低単価で提供される傾向にあり、そのメリットを活かし、学校の補習用教材として低単価なeラーニング教材を導入する動きが出てきている。半面、単価があまり取れないことから、eラーニングの学習サービスの収益性をどこに求めるかなど課題が残る。今後は、サービスの増加が予測されるものの、低価格帯のサービスが中心となるため、2015年度の市場規模は微増で推移する予測だ。

 矢野経済研究所上級研究員の櫨山伸之氏は「政府の指針に基づいて、学校などの教育現場において学習ツールのひとつとしてeラーニングが導入されてきておりますが、現状では、自治体間においてITに対する環境整備の格差が見られており、先進的な自治体とそれ以外では、eラーニングの提供環境に差が出てくるでしょう。また、個人向けに提供されるeラーニングサービスは、無料ないし低額のものが中心になると予想され、総じてeラーニングのユーザー数は増加するものの、金額面では市場規模の大幅な拡大にはつながらないでしょう」と語った。